ICT（情報通信技術）とは？IT・IoTとの違いや、活用例などをわかりやすく解説
以前は、デジタルデータを扱う技術を「IT（情報技術）」と表現するケースが主流でした。しかし、デジタルデータの通信量が増えている昨今では、「通信」を含む「ICT（情報通信技術）」という単語が使用されるケースが増加しています。
本記事では、ICTがどのようなものなのかを詳しく解説し、IT・IoTとの違いや、ICTの活用例、ICT化で得られる効果なども紹介します。企業でデジタルデータを取り扱っていたり、通信に関連した業務に従事していたりする方は、ぜひ参考にしてください。
ICT（情報通信技術）とは
ICTとは「Information and Communication Technology」の略で、日本語では「情報通信技術」と訳されます。デジタルデータの「通信」「伝達」にフォーカスした用語です。
近年、インターネットなどで通信量が増加していることを踏まえて、ITの代わりにICTという単語が用いられるケースが多く見受けられます。
ICTとIT・IoTの違い
報道などでは、ICT以外に、ITやIoTといった単語も用いられます。情報通信に関連した業務に携わっている方は、それぞれの意味を正確に理解しておきましょう。
ICTとIT（情報技術）の違い
ITとは「Information Technology」の略で、日本語では「情報技術」と訳されます。ICTと異なり、ITという概念は、ネットワークに接続していない端末でデータを取り扱う技術も包含します。
ITという用語は、データを通信・伝達しているかどうかとは無関係に使用されることにご留意ください。
ICTとIoT（Internet of Things）の違い
IoTとは「Internet of Things」の略で、日本語では「モノのインターネット」と訳されます。自動車・家電・ロボット・施設など、あらゆるモノがインターネットにつながり、情報をやり取りする技術です。近年、社会の様々な場面でIoTが活用され、新たな付加価値が生み出されています。
ICTは、「ヒトとヒトがコミュニケーションすること」を重視した用語です。それに対し、IoTは「モノをインターネットに接続する技術」を意味し、ヒトとヒトがコミュニケーションしているかどうかは問われません。
ICTの活用例
近年、ICTが活用される分野・領域が拡大中です。以下、「製造業」「小売業」「建設業」「医療」「教育」「防災・減災」におけるICTの活用事例を紹介します。
製造業
製造業では、ICTを活用したサービスを展開する事例が増加中です。具体例としては、製造した機械にセンサー・通信機器を設置することで、稼働状況などをリアルタイムで収集するサービスが挙げられます。
「販売したら、それで終わり」ではなく、常に機械の状態を監視し、故障などが発生した際に迅速に対応すれば、顧客満足度の向上につながるでしょう。
小売業
ICTを活用すれば、顧客に新たな体験価値を与えることが可能です。例えば、タブレット端末などを取り入れて、接客している場所で決済や発注を完了するサービスを提供できます。オペレーションが容易になり人件費を削減できる可能性があるほか、レジを設置するスペースを確保する必要がなくなるため、その分、売り場面積を拡大可能です。
また、ECサイトを構築し、実店舗に加えて、オンラインでも商品を販売する事業者が増加中です。小売業では、ICTに対応したほうが様々な面にアプローチでき売り上げ向上が期待できます。
建設業
建築・土木分野でも、ICTが積極的に活用されています。施工管理に必要な情報（図面や現場写真など）をデジタル化し、ネットワークで伝送して共有すれば、監督者と作業員の認識のズレを防止し、スムーズな作業の実現が期待できます。
2024年4月から建設業における時間外労働時間の上限が年720時間とされたため、担い手不足が深刻化しています。ICTの活用によって作業が効率化されれば、少ない人員で現場を回せるため、一定領域において担い手不足問題の解消につながるでしょう。
医療
ICTを活用すれば、離れた場所にいる患者の診療（オンライン診療）を実現できます。新型コロナウイルス感染症の流行以降、感染症対策としてオンライン診療を実施する医療機関が増加しました。
また、感染症対策とは別に、医療機関がない地域に住んでいる方に対して、ICTを用いることで手厚い医療を提供できます。デジタルデバイスによって患者の体温や呼吸・血圧・心拍数といったバイタルサインを遠隔で取得すれば、容体が急変した際に迅速に対応でき、救命率の向上につながるでしょう。
教育
近年、ICTを活用した遠隔教育が広まりつつあります。ICTを活用すれば、どこに住んでいても優れた授業を受けることが可能です。
対面授業でも、デジタルデバイス（パソコンやタブレットなど）を用いてインターネットに接続し、様々な情報を検索する内容が取り入れられています。受動的に情報を受け取るだけではなく、能動的に調査する能力が育まれることが期待されます。
防災・減災
災害から身を守るためには、正確な情報を迅速に入手しなければいけません。「地域住民に緊急速報メールを配信する」など、ICTは防災・減災にも役立っています。
また、「災害発生後に安否を確認するシステム」「救援物資の管理システム」「ドクターヘリの出動を要請するシステム」などにも、ICTが活用されています。
ICT化で得られる効果
ICTを活用すれば、働き方改革を推進できるほか、生産性・業務効率が向上して売上増につながるでしょう。また、ひとつの会社を超えて、地域の活性化にも役立ちます。
円滑なコミュニケーションを実現できる
ICTを利用すれば、自宅などのリモートワーク環境や外出先でも、同僚や上司、取引先などの関係者と緊密なコミュニケーションが可能です。
オンライン会議システムなどを活用することで、チーム同士のコミュニケーションがリアルタイムで行え、情報共有のスピードが大幅に向上します。
働き方改革の推進に役立つ
近年、政府は、働き方改革の一環として、多様な働き方（リモートワークなど）の実現を推進しています。人手不足が深刻化している昨今、ICTを活用してリモートワークが可能な環境を整備し、より広範囲の地域を対象にすることで、優秀な人材を確保するためのチャンスを増やすことが可能です。
また、リモートワークに対応し、子育て・介護と仕事の両立が可能になることで離職を減らすことにもつながります。
サービスの質や生産性・業務効率が向上する
ICTを活用してECサイトを構築・運用すれば、実店舗の営業時間外でも消費者に商品・サービスを販売できます。その結果、顧客満足度が高まり、売上増につながるでしょう。
また、リモートワーク先の自宅や出張先などでも情報を共有し、業務を遂行できることもICTを利用するメリットです。オンラインで書類をやり取りすれば、出社するための時間を有効活用でき、リアルタイムで情報共有できるため、生産性・業務効率が向上します。
地方創生につながる
政府は、ICTの活用による地方創生を掲げ、様々な地域の通信環境（Wi-Fiやブロードバンドなど）を整備し、医療・教育・雇用・行政・農業・防災といった幅広い分野でICTの活用を推進しています。
ICTの利活用が進めば、地方での就業率も上がり、地域の活性化（企業の誘致、移住者の増加など）を期待できます。
ICTとSDGsの関係
SDGsには、様々な目標がありますが、ICTと密接な関係がある目標も含まれていることをご存じでしょうか。以下、両者にどのような関連性があるのかを説明します。
質の高い教育を提供できる
SDGsとは「Sustainable Development Goals」の略であり、2030年までに持続可能な世界を目ざす国際目標です。日本語では「持続可能な開発目標」と訳されます。SDGsは、2015年9月の国連サミットで加盟国の全会一致で採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」に記載されました。
SDGsには、「質の高い教育をみんなに」という目標が含まれています。ICTを活用してオンライン授業を実施すれば、居住している場所を問わず、誰もが質の高い教育を受けられるため、SDGsの達成に役立つでしょう。
産業や技術革新の基盤を構築する
SDGsでは、17つある内の9つ目の目標として「産業と技術革新の基盤を作ろう」を掲げています。ICTは現代のインフラに欠かせない要素であり、本目標の達成において重要な役割を果たしています。
具体的には、スマートシティ（デジタル技術を通じて経済活動の促進や社会課題の解決を目指す都市）やIoTなどです。ICTを活用したスマートシティの開発は、都市のインフラを効率的に管理し、エネルギー消費の最適化や公共サービスの向上に貢献します。
また、IoTやAIを活用したスマートマニュファクチャリングは、製造プロセスの効率化と品質向上を実現します。これにより、資源の無駄を減らし、環境負荷を軽減することができるでしょう。
ICT化を進める際の注意点
ICT化を進める際には、従業員のICTリテラシーを高めることが欠かせません。教育・研修を実施し、デジタル機器・ツールの利用方法を習得させましょう。
また、外部に通信する際に情報を傍受されたり、システム内に侵入されて不正に情報を取得されたりすることを防止するために、セキュリティ対策も実施しなければいけません。「HDDやSSD、通信の内容を暗号化する」「機密情報にアクセスできる従業員を制限する」など、適切に対策を講じてください。
「Japan IT Week」でICT関連の機器・サービス・ソリューションを探そう
RX Japan株式会社が主催する展示会「Japan IT Week」では、ICT関連の機器・サービス・ソリューションが数多く展示されます。
社内のICT化を担当している方は、ご来場の上、最新情報を収集してはいかがでしょうか。また、ICT関連の機器・サービス・ソリューションを開発・製造・提供している企業の場合は、新規顧客獲得のために、ぜひ出展をご検討ください。
下表に、開催地域・開催場所・日程をまとめました。
ICT化を推進して生産性・業務効率の向上につなげよう
インターネットなどを介したデータの通信量が増大している昨今、ICT（情報通信技術）という用語を見聞きする機会が増加中です。社会の様々な分野・領域でICTが活用されており、生産性・業務効率の向上につながるため、積極的に社内のICT化を進めましょう。
RX Japan株式会社が主催する展示会「Japan IT Week」では、ICT関連の機器・サービス・ソリューションが数多く展示されます。
社内のICT化を担当している方は、ご来場の上、最新情報を収集してはいかがでしょうか。また、ICT関連の機器・サービス・ソリューションを開発・製造・提供している企業の場合は、新規顧客獲得のために、ぜひ出展をご検討ください。
▶監修：大岩俊之氏
プロフィール：家電製品総合アドバイザー
理系出身の元営業マン。大学ではAI（人工知能）を学びITエンジニアとして就職し、のちに電子部品メーカー・半導体商社・パソコンメーカーなどで、自動車部品メーカーや家電メーカー向けの法人営業を経験。その後、セミナー講師として活動する傍ら、家電製品の裏事情を知る家電コンサルタントとして活動開始。TBSラヴィット！や東海地区のテレビ番組に「家電の達人」として出演した経験を持つ。現在は、家電製品アドバイザー資格試験のeラーニング講師も務める。